うつ病の診断、症状、原因、治療

うつ病の病院や相談窓口

 うつ病かなと思った時に行く病院や相談窓口について紹介します。

 

病院を選ぶポイント

 うつ病の治療は長期間になる可能性があります。病院を選ぶ場合は家から近いかどうかも考慮に入れましょう。
 うつ病かなと思った時に何科に行けば調べてもらえるでしょうか?精神系の診療科はさまざまな名前があり、迷ってしまうこともあるでしょう。診療科についてそれぞれ紹介します。

 

精神科

 精神の病気を専門とする診療科です。うつ病の専門的な治療を受けることができます。
 なお、次のような名称も精神科と思って大丈夫です。精神科という名前に抵抗を感じる人への配慮です。

  • 神経科
  • 精神神経科
  • 神経精神科
  • メンタルヘルス科
  • メンタルクリニック

 

心療内科

 心と体の両面から病気を診るという考え方で、うつ状態なども取り扱う診療科です。心身症というストレスからくる体の不調を診てくれます。
 重度のうつ病や双極性障害、統合失調症などは扱いません。うつ状態が重症化すると精神科を紹介されることもあります。
 精神症状より身体症状が強く出ている場合は心療内科が良いかもしれません。

 

神経内科、脳外科(脳神経外科)では、うつ病は診てくれません

 神経内科は脳の神経性の病気の内科的治療を行う科です。脳外科(脳神経外科)は脳の外傷や脳腫瘍、脳の血管障害などの外科的な治療を行う科です。いずれもうつ病は専門外です。

 

うつ病を見てもらえる→精神科、神経科、メンタルヘルス科など
うつ病をある程度見てもらえる→心療内科
うつ病は専門外→神経内科、脳外科

 

公的な相談窓口の利用

 病院に行くのに抵抗がある場合や、相談出来る人が周りにいないという場合は公的機関の相談窓口を利用するとよいでしょう。

 

市町村保健センターや保健所

 市町村保健センターや保健所は厚生労働省が管轄する機関です。住民への保険のサービスを行います。
 精神疾患の分野も含めた相談やアドバイスなどを無料でしてくれます。

 

精神保健福祉センター

 精神保健福祉センターは各都道府県や政令指定都市などに設置されています。市町村保健センターや保健所では扱えないような精神障害などの相談や指導を行います。
 精神科医や臨床心理士、保健師、作業療法士など専門スタッフが揃っており、無料で相談に応じてくれたり、診療も受けることができます。
 窓口相談のほかメールによる相談を受付けているところもあります。自殺関連、薬物関連などの特別な窓口を設けているところもあります。

 

労災病院の窓口

 労災病院には「勤労者心の電話相談」が設置されていて、本人や家族だけでなく、人事労務管理スタッフも利用できます。
 横浜労災病院の電話相談は年中無休で、メールによる相談も受け付けています。都道府県の労働センターではうつ病などのメンタルヘルスの相談窓口が設置されているところもあります。

 

いのちの電話

 「いのちの電話」はボランティアで運用されている窓口です。電話相談、インターネット相談、聴覚・言語障害者用のFAX相談が実施されています。

 

 勤めている方は、下述する企業や事業所の窓口を利用してもよいでしょう。

 

 

企業・事業所の相談窓口

 うつ病などのメンタルヘルス問題が浮き彫りになるなか、企業や事業所も対策に取り組んでいます。
 2010年に独立行政法人労働政策研究・研修機構が実施した「職場におけるメンタルヘルスケア対策に関する調査」では、56.7%の事業所が心の健康問題を有する労働者がみられると回答しています。
 そして、50.4%の事業所が何らかの対策を講じていると回答し、そのうち、相談窓口を整備しているところは55.7%にのぼりました。
 =>仕事のうつ病対策に関する企業側のデータ

 

 社内や社外に相談窓口を置く、企業や事業所が増えています。それぞれの特徴やメリット・デメリットを紹介します。

 

社内の相談窓口

 社内にある健康管理室や相談室といった相談窓口は、スタッフが社内規定を十分に理解しているので、仕事に関する説明が楽といったメリットがあります。休暇の手続きなどを簡単に知れるのもメリットです。
 十分にプライバシーは配慮されています。しかし、相談室に行くのを見られるのが気になったり、人事評価に影響するかもしれないという懸念がある場合は、社外の相談窓口を利用するとよいでしょう。

 

社外の相談窓口

 企業に関係している社外の相談窓口には、EAP(従業員支援プログラム)に委託して設置しているものや、健康保険組合が設置しているもの、労働組合が設置しているものなどがあります。基本的に社員やその家族は無料で利用できます。
 企業に関係しているとはいえ、完全に機関として独立しているため、プライバシーがうっかり漏れてしまうといったことはありません。人事評価とも無縁です。自殺するリスクがあるといった特別な場合を除いては、企業と連絡を取ることもありません。
 デメリットとしては、相談回数が制限されていたり、ある回数以上は有料になったり、必ず同じ人が対応するとは限らないといった点です。社内の相談窓口と比べて仕事の内容を理解していない点もデメリットです。

うつ病などに関わるスタッフ

 公的な窓口や企業の窓口では、さまざまなスタッフがうつ病などの相談にのってくれます。各スタッフの特徴を紹介します。

 

精神科医、心療内科医

 精神疾患(精神科)や心身症(心療内科)を専門に診療する医師です。
 ともに国が定めた規定があるわけではありませんが、日本精神神経学会や日本心身医学会が専門医の認定制度があります。

 

精神保健指定医

 国の定めた要件を満たした精神科医です。精神保健福祉法に基づく「措置入院」などを行うために必要な資格です。

 

精神保健福祉士

 精神保健福祉のソーシャルワーカーです。国家資格が必要です。
 病院と社会の橋渡しを行います。精神科、保健所、精神保健福祉センターなど社外の施設にいます。

 

カウンセラー、産業カウンセラー

 悩みや不安などについて話し合い、助言を与えるカウンセリングを行います。
 産業カウンセラーは職場に関わるカウンセラーです。キャリア開発の援助も行います。
 一般社団法人日本カウンセラー協会が認定しています。

 

臨床心理士

 臨床心理学を用いて心の問題を取り扱う専門家です。
 臨床心理系の大学院を修了し、財団法人日本臨床心理士資格認定協会の認定試験に合格することで資格を取得できます。

 

心理相談担当者

 専門研修を受けて資格を取得した、厚生労働省の「トータルヘルスプロモーション」のストレス対策の担い手です。
 職場でのうつ病などのメンタルヘルスケアの実施、リラクセーションの指導、良好な職場環境づくりを担当します。

 

産業医

 職場の健康問題に深く関わる医師です。事業者に健康管理などの方策や計画、職場の環境調整に対して意見をいうことができます。
 産業医は法令に基づいた研修を修了する必要があります。
 1000人以上(有害な作業のあるところは500人以上)の職場では産業医が基本的に常勤します。50人以上の職場では嘱託の産業医がいて、月1で職場を訪問することになっています。

 

産業看護職(看護師、保健師)

 産業医と連携しながら健康管理のための活動をします。産業看護職はとくに法令上の規定はありません。
 心理相談担当者、産業カウンセラーなどの資格をもっている人もいます。健康保険組合に所属して活動していることもあります。

 

衛生管理者・衛生推進者

 従業員の健康を保持するための労働衛生管理体制を整える中心を担います。
 50人以上の職場では衛生面を管理するための資格をもった衛生管理者がいます。
 50人未満の職場では衛生推進者を決めて同様の役割を担います。

 

人事労務管理スタッフ

 職場の安全衛生に日頃から関わっているスタッフです。

 

 

うつ病の診断や治療は専門の医療機関にてお受けください。→うつ病を診察してもらう病院や相談窓口